変動金利が0.25%上がると、返済額はいくら増える?我が家のローンで実際に計算してみた

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「日銀が利上げ」「変動金利が上がる」というニュースは毎日のように流れてきます。でも、いざ自分のこととして「じゃあ、うちの返済は実際いくら増えるの?」と聞かれると、はっきり答えられる人は意外と少ないのではないでしょうか。私もそうでした。

そこでこの記事では、40代会社員の私が、自分の住宅ローンを使って「金利が0.25%・0.5%・0.75%上がったら、返済額がどう変わるのか」を実際に計算してみました。漠然とした「なんとなく不安」を、具体的な金額に変えてみます。

我が家のローンの前提

まず、計算のベースになる私のローンの状況です。

  • 残高:約2,970万円
  • 金利:1.175%(変動)
  • 残り返済期間:約25年
  • 返済方式:元利均等
  • 現在の毎月返済:約11.4万円

ごく普通の、変動金利でマイホームを買った会社員のローンです。同じような条件の人は多いと思います。

金利が上がると、返済額はこう変わる

では本題です。この条件で、金利だけが上がったらどうなるか。計算した結果がこちらです。

  • 現在(1.175%):毎月 114,300円
  • +0.25%(1.425%):毎月 117,737円 … 月 +3,438円
  • +0.5%(1.675%):毎月 121,239円 … 月 +6,939円
  • +0.75%(1.925%):毎月 124,803円 … 月 +10,504円

0.25%上がると、毎月の返済は約3,400円増える。0.5%なら約6,900円、0.75%なら約1万円の増加です。

「月に数千円か、思ったより大したことないな」——最初、私もそう思いました。でも、ここに落とし穴があります。

月数千円を「大したことない」と思う罠

住宅ローンは、残り25年という長い期間にわたって返し続けるものです。月の差額が小さく見えても、それが何百回も積み重なると、総額は大きく変わります。

残り25年(300回)で総返済額がいくら増えるかを計算すると、こうなります。

  • +0.25%:25年で約 103万円 の増加
  • +0.5%:25年で約 208万円 の増加
  • +0.75%:25年で約 315万円 の増加

たった0.25%でも、長い目で見れば100万円を超える差になります。0.5%なら200万円超。これは、新車が一台買えるくらいの金額です。

月3,000円という数字だけ見ていると見えてこない、「金利のじわじわとした重さ」がここにあります。変動金利の本当の怖さは、月々のインパクトの小ささゆえに、つい後回しにしてしまうことなのかもしれません。

しかも、これは「1段階上がっただけ」の話

上の試算は、あくまで金利が一度上がってそのまま、という単純なケースです。実際には、利上げ局面では金利が段階的に複数回上がっていく可能性もあります。そうなれば、増加額はさらに膨らみます。

また、変動金利には「5年ルール」「125%ルール」といった、急激な返済額アップを抑える仕組みがある銀行も多いですが、これは「返済額が増えないだけで、利息の負担自体が消えるわけではない」点に注意が必要です。見かけの月額が抑えられても、その裏で元金の減りが遅くなり、トータルの負担は増えていきます。

では、どうすればいいのか

不安を煽りたいわけではありません。大事なのは、まず自分のケースで「いくら増えるのか」を具体的な数字で把握することです。

私がこの計算をやってみて一番よかったのは、「金利が上がると怖い」という漠然とした不安が、「0.25%で月3,400円、25年で103万円」という具体的な数字に変わったことです。数字になれば、対策を冷静に考えられます。

対策の方向性としては、たとえば次のようなものがあります。

  • 繰り上げ返済で元金を減らし、利息の影響を小さくする
  • 固定金利への借り換えを検討し、上昇リスクそのものを止める
  • 他行への借り換えで、そもそもの金利を下げる

このうち「借り換え」については、私自身が実際に動いて検討しました。今の銀行への金利交渉から、他行への一括診断まで試した結果、最終的にどう判断したのか。その一部始終は別の記事に詳しく書いています。

関連記事:住宅ローン減税が終わった年に、利上げニュースで借り換えを本気で検討した話【結論:診断してよかった】

「金利が上がりそうで不安」という人こそ、まずは自分のローンの数字を一度出してみることをおすすめします。漠然とした不安は、数字にした瞬間に「判断できるもの」に変わります。


※本記事の試算は筆者のローン条件に基づく概算であり、実際の返済額は金融機関の計算方法や適用ルールによって異なります。また、特定の金融商品や借り換えを推奨するものではありません。住宅ローンの見直しは、ご自身の状況に応じてご判断ください。

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